| 日本経済が戦前水準回復から、さらなる成長、そして高度経済成長へむかう時期。家庭用暖房（民生）、鉄道・船舶輸送（運輸）、火力発電（産業）むけに戦前の生産水準を超える生産計画、さらなる資源の活用を実現する機会として《海底炭》に着手しました。太平洋炭礦(株)では昭和20年代、海底坑道への統合、坑内・坑外での作業機械化を柱に、《海底炭》への挑戦が始まりました。 |
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昭和20年代後半から海底炭の出炭増を図るため、戦前型の改良機械や、戦後第一世代としてメーカーにより開発された鉱山機械を、掘進、仕繰部門に導入します。やがて機械化は、坑内運炭部門へと広がりを見せます。昭和29年の坑内ガス爆発事故以降、保安対策の科学化と機械化をめざした設備投資が図られ、昭和27年、4000人の従業員で70万トンを出炭、同35年に3000人を割る従業員で100万トンの大台を超えます。
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東証一部上場の炭鉱会社となると、機械化は坑外にも当然及びます。エンドレス捲座の規模拡大のほか、通気斜坑の開発など坑口周辺の施設と設備の充実となって行きます。これは鉱業所の組織改革にまで及びます。更に坑内外で電力多量消費が現実のものとなり、北電から東釧路火力発電所を購入し、既存の春採火力発電所の電力の他に購入電力を加えて電力供給の安定を図るのです。これには桜ケ岡、興津の変電所の規模拡大を伴っています。
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